商圏使用のテクニック

はじめに

「NO.35 商圏作成のテクニック」にて、商圏作成におけるテクニック例をご紹介しましたが、今回は商圏内の情報を分析する時にちょっとテクニックが必要なケースについて、その手順例をご紹介します。

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商圏の使用例① 商圏内の平均年齢の求め方

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図①を見てください。店舗Aを中心とした半径2kmの指定距離商圏があります。
H12国勢調査(500mメッシュ集計)の統計情報を使って、この商圏内の平均年齢を求めてみたいと思います。

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H12国勢調査(500mメッシュ集計)の統計情報の中には「平均年齢」というデータがあり(図②)、この「平均年齢」のデータを使えば、商圏内の平均年齢を求めることが出来そうです。
さて、その手順はどうすればよいのでしょうか?

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(図③クリックで拡大)

まず、属性間演算の機能を使ってH12国勢調査(500mメッシュ集計)に「平均年齢」と「人口総数」を掛け合わせた項目を作成してみましょう。
属性間演算を起動し、演算対象にH12国勢調査(500mメッシュ集計)を指定します。(図③)

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演算結果を保存するフィールド名として仮に「年齢合計」と指定します(図④)。

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「年齢合計」に結果を残す演算式として、「平均年齢×人口総数」と指定して実行します(図⑤)。

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H12国勢調査(500mメッシュ集計)に「年齢合計」という項目が新たに設定されました(図⑥)。

次に地図による集計機能で商圏内の「年齢合計」と「人口総数」を面積按分で集計します。

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地図による集計機能を起動し、集計に使用するレイヤとして指定距離商圏を指定します(図⑦)。

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集計対象のレイヤとしてH12国勢調査(500mメッシュ集計)を指定します。(図G)

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「人口総数」と「年齢合計」の項目を面積按分で集計を行います(図⑨)。

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商圏の属性テーブルに集計した「人口総数」と「年齢合計」が設定されました(図⑩)。

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最後に属性間演算を使って、商圏に集計した「年齢合計」を「人口総数」で割り算します。(図⑪)

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その結果が商圏内の平均年齢になります。(図⑫)

以上で完了です。

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商圏の使用例② 商圏内の人口増減率の求め方

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(図Aクリックで拡大)

H12国勢調査(500mメッシュ集計)を使って、商圏内の平成7年から平成12年の人口増減を求める手順をご紹介します。
画面上にH12国勢調査(500mメッシュ集計)を切り出しますが、この時「人口総数」と「H7-H12人口増減数」の項目を追加しておきます。(図A)

※H12国勢調査(500mメッシュ集計)には「H7-H12人口増減率(総数)」という項目がありますが、商圏内の人口増減率を求める時にこの項目をそのまま集計しても求まりませんのでご注意下さい。
(市場占有率等の割合を示す数値項目についても同じ事が言えますのでご注意下さい。)

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(図B-1クリックで拡大)
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(図B-2クリックで拡大)
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(図B-3クリックで拡大)
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(図B-4クリックで拡大)

次に属性間演算で各メッシュの平成7年度の人口総数を求めます。(図B-1、図B-2、図B-3)
平成7年度の人口総数を求める演算式は
「H7人口総数 = 人口総数 − H7-H12人口増減数」
となります。H12国勢調査(500mメッシュ集計)に「H7人口総数」の項目ができました。(図B-4)

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(図C-1クリックで拡大)
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(図C-2クリックで拡大)
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(図C-3クリックで拡大)
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(図C-4クリックで拡大)

地図による集計で商圏に「人口総数」(H12の人口総数)と「H7人口総数」を面積按分で集計を行います。
(図C-1、図C-2、図C-3)集計結果は商圏の属性テーブルに保存します。(図C-4)

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(図D-1クリックで拡大)
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(図D-2クリックで拡大)
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(図D-3クリックで拡大)

最後に属性間演算で商圏内の人口増減数と人口増減率を求めてみましょう。(図D-1、図D-2)
人口増減数 = 人口総数 − H7人口総数
人口増減率 = 人口増減数 ÷ H7人口総数 ×100
商圏内の平成7年から平成12年の人口増減数と人口増減率が求める事ができました。(図D-3)

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おわりに

商圏内の統計情報を集計する作業というのは、比較的によく行われる作業かと思いますが、中には今回ご紹介した「平均年齢」や「人口増減率」のように、単純に按分集計しただけでは求められないデータもあります。他にもそのような例があるかもしれません。もし、そうした例がありましたら、またその解決テクニックをご紹介してみたいと思います。

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マーケットプランナー商圏大勝


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